OMO日本広報宣伝協会が認定する広報・宣伝 広告・販売促進認証資格は、広告、広報、販促企画、営業企画、商品企画、商品開発、販売チャネル戦略構築で活躍する、専門家資格です。
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「広告」「パブリシティ」「人的販売」
一貫した商品開発、ブランディング、販売促進企画で
マーケティング体系的に学ぶ



ここでは改めて、なぜ近年販売促進の需要が高まっているのか、についての確認をしてみたいと思います。 

販売促進活動とは  
自社の製品や、サービスの販売を促進するためのさまざまな活動をいいます。

商品やサービスの販売を促進する活動としては「広告」や、「営業広報」がすぐに思い浮かびますが、より高い販売効果を上げるには、広告による市場への告知や浸透だけでは不十分です。 

消費者に自社製品やサービスの購入を意思決定させるためには、商品開発を行うメーカーの広告と連動したさまざまな活動によって消費者の購買意欲を高め、さらにはマーチャンダイジングを行う流通・小売業者の商品サービスの提供が重要です。   

そのための活動の総称が「販売促進(=販促)活動」です。広義には売り手が消費者の購買意欲を刺激し商品を購入させるために行う一連の活動のことをいい、「SPメディア」だけではなく、「広告(アドバタイジング)」「パブリシティ」「人的販売」といった手段を含みます。 

販売促進は、売り手が買い手に対して行う需要の喚起と刺激のための諸策をいうわけですが、従来のように商品、サービスを販売するための施策として、SPメディアのみの枠で施策を考えたり、その対策の課題を講じていては、本来の販促の目的は達成されません。

販売促進のマーケティング上においては、あらゆるメディアは、その商品・サービスのためのツールであるという認識が大切です

その商品、サービスにとって、どのメディアを選択し、何が一番、より効果を高めることができるのか、さらに、それらのマーケティングミックス(4P等)やコミュニケーションミックス(販売促進、パブリシティ、人的販売等)を基本として立案してこそ、より有効な「販売促進戦略と戦術」が構築できます。

メディアや売り方、見せ方、買い方が変わった社会において、広告代理側もクライアント側も、ますますこのような「広い意味の販売促進」を理解し、商品のブランド戦略からマーチャンダイジング、さらにPR広報までの一貫した考えで体系的に理解し、活用することが重要となります。

 
スキルアップ研修は、その活動の支援を図るため、定期的に実施しています。

ビジネスの必須のツールとして「MM戦略シートの作成」や「各種の企画戦略シート」などを取り上げ、その仕事に取り組むにあたり、関連ツール類の説明など実践的なビジネス活動の研修となっています。
特に、中小メーカー様のコンサルティング活動に有効な、具体例を数多く取り上げながらの講義と演習を行っています。

スキルアップ研修の詳細はこちらから

 

 


<お問い合わせ先>

日本販売促進士会本部/(社)日本販路コーディネータ協会
〒115−0055 東京都北区赤羽西4−4−2 倉上ビル1階
Eメール info@jsp.or.jp(代表)

 

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